差別発言問題で揺れるD.トランプ氏に対し、4協会が共同声明を発表

　不動産王で数多くのゴルフコースを所有していることで有名なドナルド・トランプ氏が、現地時間6月16日に2016年の次期米大統領選挙の共和党指名候補争いへ立候補を表明した際「メキシコ人は麻薬や犯罪を持ち込む」などとスパニッシュ移民に対する差別的発言をしたことが問題となっている。

　この発言を受けて、米Golf Channelの親会社でもあるNBCユニバーサルは、同月29日にトランプ氏との関係を断つと発表。しかし、翌30日に同氏は「ゴルフ界から多大な支援を受けている。それは、彼らは私が正しいことを知っているからだ」と発言した。

　それに対し、PGAツアー、LPGAツアー、PGAオブアメリカ、USGAは7月1日に「トランプ氏の発言は、我々の見解を反映するものではないことを明らかにせざるを得ないと感じた。PGAツアー、LPGAツアー、PGAオブアメリカ、USGAは通常、大統領選挙に関わる発言はしないが、トランプ氏の発言は我々が強い決意のもと目指す『誰でも歓迎する環境づくり』とは矛盾するものだ」とトランプ氏の発言を否定する声明を発表している。

　しかし、7月30日に開幕する全英リコー女子オープン（スコットランド、トランプ・ターンベリー・リゾート）や男子ゴルフのメジャー大会覇者が集うPGAグランドスラム・オブ・ゴルフをはじめ、2017年の全米女子オープン、2022年全米プロゴルフ選手権など今後のメジャートーナメント4試合を含む多くの試合がトランプ氏が所有するコースで開催されることがすでに決定されており、この声明が今後どのような影響を与えるのかが注目される。